異常気象分析へ新組織、国内トップの専門家と連携…気象庁

　気象庁は、社会経済に打撃を与える猛暑や豪雪などが頻発していることから、異常気象の原因を分析する専門組織「異常気象分析検討会」を月内に発足させる。

　地震予知連絡会のように、招集した国内トップクラスの専門家とともに予測が難しい異常気象の中長期見通しを分析、迅速な発表をめざす。

　検討会は、海洋循環や熱帯気象などを専門にする大学教授ら１０人で構成。異常気象がすでに発生したり、発生が予想されたりする場合にメンバーを集め、地球規模での大気の動きや地球温暖化との関係などを各メンバーの最新知見を踏まえて分析する。

　異変を察知した際、すぐにメンバーに解析を要請できるよう電子メールなどを利用した情報交換の仕組みも作り、検討会がまとめた意見を参考に、異常気象の期間や規模に関する見解や予測を公表する方針だ。

　異常気象は複数の要因が絡み合って発生しており、その要因を探り当てるには、同庁だけでは限界がある。たとえば２００５年末の豪雪では、同庁は自らの分析結果に確証が持てなかったため、豪雪の原因について公表をとどまっていた。

　しかし、解析を依頼した大学研究者による模擬実験の結果と合致したため、公表に踏み切った経緯がある。同庁気候情報課は「自治体の防災担当者らが素早い対応策をとれるよう、信頼できる情報を提供していきたい」と話している。

（2007年6月3日13時31分  読売新聞）

〔PR〕
　レインブーツ